正社員ですぐ辞めるのはアウト？1ヶ月でのスムーズな退職方法と判断基準

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「正社員で入社したものの1ヶ月で辞めたい」

「1ヶ月で退職したら転職活動で不利になりそう」

本記事では、このように悩みを解決するために以下の項目を解説します。

1. 正社員を1ヶ月で辞める時のスムーズな退職方法
2. 正社員を1ヶ月で辞める場合の判断基準
3. 正社員を1ヶ月で辞める人でも転職を成功させる方法

正社員で入社後1ヶ月で辞めることは可能ですが、入社してすぐ辞めるとは中々言い出せないものです。

しかし、無言で消えてしまったり下手な嘘をついたりして辞めてしまうと、退職に関する手続きを進めてもらえず、次の転職活動に支障をきたす恐れがあります。

可能な限り、円満退職する方法や本当に辞めるべきかの判断基準を理解することで、今後の転職活動をスムーズに進められるでしょう。

正社員を入社後1ヶ月で辞めることはできる？

正社員を入社後1ヶ月での退職は可能です。

民法によって、雇用の期間を定めていない場合は、いつでも退職の申し入れができると下記のように示されています。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は解約の申し入れの日から2週間を経過することによって終了する。

引用：民法　第六百627条　期間の定めのない雇用の解約の申し入れ

辞めるのがどんな理由であろうが、1ヶ月という短い就業期間でも法的に退職は認められます。

退職できるのは、原則辞める意思を申し出た2週間後となるため、辞めたいと告げたその日に雇用が終了する訳ではありません。

ただし、契約書や労働条件通知書と実際の勤務内容が異なる場合は、職場側が労働基準法違反となるため即日退社が認められます。

第十五条　使用者は、労働契約の締結に際し、労働者に対して賃金、労働時間その他の労働条件を明示しなければならない。この場合において、賃金及び労働時間に関する事項その他の厚生労働省令で定める事項については、厚生労働省令で定める方法により明示しなければならない。②　前項の規定によつて明示された労働条件が事実と相違する場合においては、労働者は、即時に労働契約を解除することができる。③　前項の場合、就業のために住居を変更した労働者が、契約解除の日から十四日以内に帰郷する場合においては、使用者は、必要な旅費を負担しなければならない。

引用：労働基準法第15条

正社員ですぐ辞めたくなる理由

正社員で入社したにも関わらず、1ヶ月で辞めたくなる理由として多いのが以下の4つです。

• 人間関係がしんどい
• 残業が多く休みが少ない
• 仕事を教えてもらえず成長できない
• 理想と現実のギャップが辛い

人間関係がしんどい

上司や同僚との人間関係が上手く行かないと、入社後すぐに辞めたいと感じる人が多いです。

仕事は自分1人では成り立たないため、周囲との協力や連携が必要不可欠。特に入社後すぐは、仕事の流れや会社の決まりを教えるために、上司や先輩が付きっきりで指導するケースが多いです。

そこで、「他の同僚より明らかに嫌われている気がする」というように、上司との人間関係が上手く行かないと退職したい気持ちが強くなるでしょう。

残業が多く休みが少ない

残業が多かったり、休みが少ないのも入社後1ヶ月で辞めたくなる理由の1つです。

入社後すぐは、新たに覚えることが多く体力気力共に消耗しやすいです。ところが会社での拘束時間が長いと、リフレッシュができず心身の疲労は溜まるばかり。

疲れが溜まっているときは、メンタルも弱りやすいので退職が頭によぎることも少なくありません。

入社時はやる気に溢れていても、残業の多さや休日の少なさでモチベーションが下がり、1ヶ月経つころには辞めたくなっているケースが多いです。

仕事を教えてもらえず成長できない

教育体制が弱い場合も、入社してすぐに退職したいと感じてしまうでしょう。

入社した企業によっては、研修や教育期間がないにも関わらず、現場に送り出されて取引先や利用者に迷惑を掛けてしまうというパターンもあります。

入社後すぐは分からないことだらけで不安も大きいため、仕事内容を教えてもらえないことに不満を抱きやすいです。

教育体制が整っていないと、「この会社にいても成長できる気がしない」と辞めたくなる人も多いでしょう。

理想と現実のギャップが辛い

入社後に現実とのギャップの大きさに悩み、辞めたいと感じるケースもあります。

例えば、残業は月10時間未満と聞いていたのに実際は1ヶ月に30時間以上強いられたり、開発部所属のはずが営業部に回されていたりと、入社前の話と異なるパターンです。

戦力として頑張りたいと意気込んでいたものの、蓋を開けてみると思い描いていた内容との違いが大きいと退職したい気持ちが強くなるでしょう。

正社員を1ヶ月で辞めるメリット

正社員を1ヶ月で辞めるのはダメなことだと思いがちですが、以下のような早期退職するメリットもあります。

• 現状の苦痛から早く抜け出せる
• 上手くいけば自分に合った職場で長く働ける
• 仕事面で周囲に迷惑を掛けにくい

スピーディーに辞めた分、残業地獄や希望していなかった業務内容など、現状の苦痛からは早く抜け出せます。

また、「次の転職先が自分にぴったりの条件だった」というケースもあります。早い段階で退職すれば、より働きやすい企業で活躍できる期間が長くなる可能性が高まるでしょう。

そして、入社後1ヶ月程度の早期退職は、仕事をする上で独り立ちできていないことがほとんど。大きなプロジェクトや、大人数の顧客を抱えるといった重要なポジションは任されていないので、あなた1人が抜けたところで会社のダメージも少なく迷惑を掛けにくいです。

正社員を1ヶ月で辞めるデメリット

入社後1ヶ月で辞めるには、以下のようなデメリットも発生します。

• 収入が途絶える
• 本当に自分に合わなかったのかが分からない
• 転職活動が必要

退職をすると、収入が途絶えてしまいます。特に、入社に伴って実家から離れ1人暮らしを始めた場合は、収入がないと家賃や光熱費が払えません。

また、入社後1ヶ月は研修期間であることが多く、仕事の流れがほとんど見えていません。「残業が多いと思っていたけど、慣れたらそうでもなかった」というケースもあります。

1ヶ月程度で退職してしまうと、本当に自分に合わなかったのかが分からず、次の職場でも辞める判断基準が曖昧で、早期退職を繰り返してしまう可能性があります。

正社員を1ヶ月で辞めたら保険料や給料はどうなる？

ここからは、正社員を1ヶ月で辞めた場合、保険料はどの程度差し引かれ、給料は支払ってもらえるのかを解説します。

• 保険料は日割りではなく1ヶ月分が徴収される
• 例え数日でも給料は支払われる

保険料は日割りではなく1ヶ月分が徴収される

健康保険や厚生年金保険などの社会保険料や雇用保険料は、1ヶ月単位で徴収されます。

例え2週間しか勤務していなくても、保険料は1ヶ月分が差し引かれます。

保険料の金額は、健康保険料は約5%、厚生年金は約9%が、雇用保険は約0.3%を給与から天引きされるのが一般的です。

例えば、基本給21万円だった場合のおよその保険料は以下の通りです。

各保険料は、収入額や企業が協会けんぽか組合けんぽに加入しているかによっても誤差がありますが、1ヶ月で退職した場合でも数万円単位で徴収されるのが分かります。

例え数日でも給料は支払われる

1ヶ月で退職する場合でも、給料は支払われます。また、働いたのが3日のようなわずかな期間であっても、企業側は従業員が働いた分だけ給料の支払いが命じられます。

賃金は、通貨で、直接労働者に、その全額を支払わなければならない。

引用元：労働基準法第24条　賃金全額払いの原則

給料は、保険料と違って働いた分だけ支払われる仕組みです。1週間といった短期間で辞めてしまった場合は、天引きされる保険料が給与額を上回り、足りない分の支払いを会社側から求められます。

退職後に給料が振り込まれていない場合は会社に確認し、それでも支払いに応じてもらえない場合は、自分が住んでいる管轄の労働基準監督署に相談をしましょう。

正社員を1ヶ月で辞めるのは社会不適合者なのか？

正社員で入社したにも関わらずすぐに辞めてしまう自分は、「社会人として失格なのでは？」と不安になるでしょう。

しかし、早期退職者の割合を調査した結果、入社後すぐに退職する人の割合は意外と多かったため、「自分だけが社会不適合者なのかも」と落ち込む必要はありません。

令和2年厚生労働省によって発表された新規学卒就職者の離職状況によると、大卒者の入社後3年未満に退職をする人は全体の約38.4%。10人中4人の割合で3年未満に退職しています。

また学歴別就職後３年以内離職率の推移によると、大卒者3年未満の退職者の中でも1年未満で辞める人は10.6%いました。

上記の結果から、入社後数ヶ月といった早い段階で退職を決断している人が多いと伺えます。

嫌々現職を続けるのではなく、自分の条件に合った職場で働くために素早い切り替えも必要だと想像できます。

正社員を1ヶ月で辞めるかどうかの判断基準

入社後すぐに退職する人の割合は案外多いことが分かりましたが、問題は「辞めても本当に後悔しないか？」ということです。

• 辞めると後悔するパターン
• 今すぐにでも辞めた方が良いパターン

早期退職がOKかNGかは退職理由によりますが、明確な基準はないので判断に迷った場合の参考にしてみましょう。

辞めると後悔するパターン

入社後1ヶ月で辞めると後悔するパターンは以下の3つです。

• 上司が嫌い
• 仕事内容が気に食わない
• 自分だけ拘束時間が長い

単に直属の上司と合わないからという理由で辞めてしまうと、今後も嫌いな人に出会う度に転職を繰り返すことになります。会社では学生時代とは違って様々な年齢層や経歴を持った人と出会うので、例え嫌な上司がいて辞めたとしても、転職先にそれ以上にパンチの効いた上層部がいるかもしれません。

また、任される仕事が、コピーや掃除など一見雑用に思えることでも、先方を身持ちよく迎えるための準備や会議がスムーズに進められる工程であることがほとんど。仕事内容が嫌だからと辞めていては、下積みを経験せず、本来必要である工程を知らずに転職してしまいます。

自分だけ残業が多く拘束時間が長い場合は、仕事に慣れておらず周囲よりも効率が悪いと伺えます。残業を減らすためにはどうすれば良いかを考え、実行した上で辞めるかどうか判断しなければ、転職先でも同じ苦労を繰り返すでしょう。

今すぐにでも辞めた方が良いパターン

退職するかを躊躇せずに、今すぐ辞めた方が良いパターンもあります。

• 心身に支障が出ている
• 慢性的な残業や休日出勤の風潮がある
• 将来的に給料アップが見込めない

仕事に対するストレスが溜まり、不眠や食欲不振によって鬱を発祥しているケースや、病に侵されている場合はすぐにでも退職してOK。無理に出勤し続けていると、症状が悪化し治療が長引いてしまう可能性があるからです。

また、一定の社員が常に残業や休日出勤を強いられている場合も、早急に退職を考えても良いでしょう。会社全体で時間外労働が当たり前になっている職場は、残業しなければ回らない業務体制になっているので、あなたの力でどうにかできる問題ではありません。

将来的に給料アップが見込めない場合は、自身の努力を正当に評価してもらえないためモチベーションの維持が難しいです。同じような業務内容で、今より条件の良い職場があるなら早い段階で退職する方が賢明です。

正社員ですぐ辞める場合にスムーズに退職する方法

ここからは、入社後すぐ辞める場合でもスムーズに退職できる方法を解説します。

• 気まずくても無断で消えるはアウト
• 退職意思を周囲に伝える時のコツを抑える
• 退職意思を伝えた後も仕事の手を抜かない
• 退職代行を利用する

気まずくても無断で消えるはアウト

入社後1ヶ月で退職を申し出るのは気まずいですが、無断で会社に行かなくなるのはアウトです。

無断で消えてしまうと、年金手帳が受け取れなかったり、源泉徴収票や離職票などの退職に関わる書類を発行してもらえなかったりする可能性が高いです。

源泉徴収票や離職票は転職先での提出を求められるので、万が一手元にない場合は「前職で何かあったのではないか？」と不信感を抱かれる可能性も。

また、提出を拒むと離職票は自らハローワークに出向いて発行し、源泉徴収票がない場合は自分で確定申告をしなければなりません。

どんなに気まずくても退職の意思を周囲に示してから辞めるのが、スムーズに離職を進める近道です。

退職意思を周囲に伝える時のコツを抑える

退職意思を周囲に伝える場合は、以下のコツを抑えておきましょう。

• 伝え方を工夫するなら多少の嘘はOK
• 心身の不調を退職理由に使わない
• 会社を尊重した伝え方をする

退職理由が人間関係が耐えられないといった場合でも、「他のことに挑戦してみたくなった」のように、前向きな理由に置き換えるのはOK。

ただ、退職理由に、心身の不調を使った嘘を付くのはアウトです。退職手続きを進める上で、詳しい事情を聞かれた際に辻褄が合わなくなったり、体調を理由にした場合は労災の手続きのため受診を促されたりするケースがあります。

また、例え労働環境に不満があった場合でも会社を悪く言うのはNG。会社側が腹を立ててしまうと、退職の手続きを渋るケースもあり、スムーズな離職が難しくなります。わずか1ヶ月であってもお世話になった会社に敬意を払いつつ、可能な限り前向きな理由に置き換えることが円満退職のコツです。

退職意思を伝えた後も仕事の手を抜かない

退職意思を伝えた後に、「どうせもうすぐ辞めるから」と仕事の手を抜くことは避けましょう。

入社後1ヶ月でも退職は可能ですが、退職が認められるのは辞める意思を伝えてから原則2週間後。

ここで怠慢な態度を取ってしまうと、例え2週間でも居心地が悪くなり円満退職はできません。

また、同業種で転職をする場合は各職場が繋がりを持っていることもあるため、現職場から悪い噂が流れると転職先でのイメージを損ねてしまう可能性もあります。

辞めると伝えた後も、あなたの穴を埋める同僚や先輩方のフォローを精一杯行いましょう。

退職代行を利用する

退職を決意しているものの、とても辞めると伝えられる雰囲気ではないという場合は、退職代行サービスを利用するのも1つです。

退職代行とは、自身の代わりに退職意思の伝達から退職手続きの促進を行ってもらえるサービスで、給料の未払いがある際にも支払いするように伝えてもらえます。

＜おすすめの退職代行サービス＞

退職代行サービスの相場は3万円前後。費用が発生しますが、「自ら辞めることを伝えて退職をこじらせたくない」という人におすすめです。

正社員ですぐ辞める際の注意点

正社員を入社後すぐに辞める場合には、以下のことに注意しましょう。

• 失業保険をもらえない場合がある
• 履歴書に書かなくても雇用保険で転職先にバレる

失業保険をもらえない場合がある

入社後1ヶ月で退職する場合は、失業保険をもらえない可能性が高いです。

失業保険とは、仕事を離職した際に次の就職先が見つかるまで転職活動を安心して行えるように給料と同等額が給付される保険です。

ハローワークでは、入社前の2年間で通算12ヶ月の雇用保険加入期間があれば、失業保険をもらうのに該当すると定義しています。

1.ハローワークに来所し、求職の申込みを行い、就職しようとする積極的な意思があり、いつでも就職できる能力があるにもかかわらず、本人やハローワークの努力によっても、職業に就くことができない「失業の状態」にあること。したがって、次のような状態にあるときは、基本手当を受けることができません。病気やけがのため、すぐには就職できないとき妊娠・出産・育児のため、すぐには就職できないとき定年などで退職して、しばらく休養しようと思っているとき結婚などにより家事に専念し、すぐに就職することができないとき
2.離職の日以前2年間に、被保険者期間（※補足2）が通算して12か月以上あること。

引用元：ハローワーク

直近で12ヶ月以上雇用保険に入っていれば給付の対象ですが、今回が初めての職場である場合は、失業保険はもらえません。

次の転職先が見つかるまでは、無収入状態であることを覚えておきましょう。

履歴書に書かなくても雇用保険で転職先にバレる

入社して1ヶ月で辞めた場合、履歴書に現職について記入しなくても雇用保険に加入しているため転職先には早期退職がバレます。

雇用保険加入条件は、1ヶ月以上働く可能性がある・週の所定労働時間が20時間以上・学生でないことの3点なので、正社員として雇われた人は必ず加入しています。

履歴書に書きたくない気持ちは分かりますが、正直に記入しておかないと入社後に嘘を付いたとイメージが悪くなる可能性が大きいです。

辞める際には、現職も職歴として残ることを把握しておきましょう。

正社員を1ヶ月で辞めた場合の転職先への影響

正社員を1ヶ月で辞めると、すぐに辞める人だと思われる可能性が高いです。

入社後1ヶ月は、試用期間であることがほとんど。試用期間は、給料をもらいながらも教育を受けられる期間であるため、そこで脱落する人は「業務を教える程の人材ではない」と捉えられやすいです。

ただ現代では大学卒業後、一旦就職したけど3年以内に退職し転職活動をする人を指した第二新卒という言葉があるように、早期退職者も柔軟に受け入れる企業が増えています。

企業にとってなぜ退職したかやどんな人柄なのかは、実際に面接をしてみないと分からないため、伝え方の工夫次第で早期退職者でも内定獲得のチャンスは十分にあります。

正社員を1ヶ月で辞めても転職を成功させる方法

正社員を1ヶ月で辞めても転職を成功させるには、以下の方法を試してみましょう。

• 退職がプラスに捉えられる転職理由を考える
• 履歴書の自己PR・志望動機に力を入れる
• 転職エージェントを利用する
• 正社員ですぐ辞める場合に活用したい転職エージェント

退職がプラスに捉えられる転職理由を考える

まず、退職したことがプラスに捉えられるような退職理由を考えましょう。

退職理由は、以下の例のように「今後うちの企業に来て活躍してくれそう」という内容に置き換えられるかがポイントです。

ストレートに、給料アップを狙う旨や残業が多かったと伝えるのではなく、今後の目標に置き換えた前向きな伝え方をするだけで、企業からの印象も違ってきます。

また、仕事を教えてもらえなかったというように、前の職場のことを悪く言ってしまうと、自分には反省の余地がなかったのかと不信感を抱かれやすいです。

具体的な給料や残業時間は、聞かれたら答える程度に留めましょう。

履歴書の自己PR・志望動機に力を入れる

早期退職者が転職を成功させるためには、履歴書は自己PRや志望動機に力を入れて作成しましょう。

自己PRや志望動機は、自由記載欄であるため他人との差が付きやすく、書類選考を通過できるかの鍵を握っています。

作成におけるポイントは、以下の通りです。

また、いかなる業種においても以下の注意点に気を付けて、簡潔で相手に伝わりやすい内容にすることが重要です。

＜自己PR・志望動機作成時の注意点＞

• 200字～300字程度に収める結論→具体例→未来の順に書く
• 早期退職について触れる必要はない

前職をスピード退社していることは職歴欄を見れば分かるので、ここで触れる必要はありません。

転職エージェントを利用する

入社後1ヶ月で辞めた人が転職を成功させるには、転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントを活用すると、以下のようなメリットがあります。

• 自分では見つけられない非公開求人に出会える
• 面接対策や書類添削を受けられる
• 自分の条件に合った企業を紹介してもらえる

転職エージェントに登録すると、担当のキャリアにアドバイザーが付き、面接対策や書類添削などのアドバイスをもらえます。早期退職によってハンデと感じている部分も、良い伝え方ができないかと相談が可能です。

自身の条件に合った求人を担当のアドバイザーから紹介してもらえるので、前職と同じようなハズレ求人を引く可能性が低く、効率よく転職活動が進みます。

正社員ですぐ辞める場合に活用したい転職エージェント

正社員をすぐに辞める場合には、以下の転職エージェントの登録がおすすめです。

3社共に求人数が多いと同時に、サポートの手厚さが魅力。早期退職してしまった人でも転職を成功させるフォロー体制が整っています。

リクルートエージェント

画像引用：リクルートエージェント

＜おすすめの人＞
多くの選択肢から選びたい人
＜おすすめしない人＞
手取り足取りフォローしてほしい人

リクルートエージェントは、60万件近い求人数の多さが魅力です。第二新卒の募集も4万件近くあるため、早期退職した人でも豊富な選択肢から求人が選べます。

ただし、履歴書添削や面接対策フォローはあるものの、利用者数が多い分、連絡頻度は低め。アドバイザーと密に連絡を取って、転職活動をしたい人には不向きです。

求人数が多く更新頻度が早いため、アドバイザー頼みよりもある程度自分主体で転職活動を進めた方が、興味ある求人を見落とすことなくチェックできます。

doda

画像引用：doda

＜おすすめの人＞
便利ツールで応募前に
＜おすすめしない人＞
スカウトを期待している人

dodaには、正社員で業種未経験歓迎の求人が2万件以上あるので、職歴にこだわらず採用されそうな企業が多いと予測できます。

人気企業300社の合格診断がされる便利ツールが使えます。正社員をすぐ辞めたことがどの程度転職に響くのかを応募前から予測でき、不採用の嵐を経験する前に予防策を立てられます。

dodaは、企業から直接オファーが届くスカウト機能が特徴的ですが、正社員を1ヶ月で退職している場合、早期退職が懸念されやすいです。スカウトに期待して登録するのは避けた方が良いでしょう。

ハタラクティブ

画像引用：ハタラクティブ

＜おすすめの人＞
早期退職によって自信をなくしている人
＜おすすめしない人＞
多くの選択肢から求人を選びたい人

ハタラクティブは、フリーターや未経験職種への転職、第二新卒者へのサポートに力を入れたサービスです。

公式ページの就職エピソードでは、飲食店アルバイトからエンジニアに転職できたという実績も公表。これまでの職歴に関係なく全力でサポートしてもらえる姿勢が伝わってきます。

早期退職をしたことで「自分を採用してくれる企業があるか不安」と、転職への自信をなくしている人におすすめです。

一方で、求人数が約3,400件と他社と比べると少なめなので、多くの選択肢から選びたい人には向いていません。

早期退職を繰り返さないための対策

転職は収入が途絶えるといったリスクも大きく、できれば今後は避けたいもの。早期退職を繰り返さないためには、以下の対策を実施しましょう。

• 働く目的を明確にする
• 柔軟性を身に付ける
• 有料キャリア相談を利用してみる
• 転職を繰り返したくないなら活用したい有料キャリア相談サービス

働く目的を明確にする

働く目的を明確にしておくと、早期退職してしまう確率を軽減できます。

入社してすぐは、慣れない環境な上に覚えることもたくさんで不安になりやすく、特に業務で失敗をしてしまったときには辞めたいと思いがちです。

しかし「将来結婚するために貯金を頑張る」、「親に恩返しをしたい」と、働く目的が明確だと、辞めたいと思った場合にも「今辞めると達成できない」と歯止めが効きやすいです。

週末に美味しいものを食べるといった小さな目標を立てるのも、モチベーションが上がり退職防止に繋がります。

柔軟性を身に付ける

仕事をする上での柔軟性を身に付けることも、入社後すぐの退職を防止に効果的です。

ある程度の現実との差は覚悟しつつも、実際の仕事場は想像を超える多忙さやイレギュラーも付きものです。

「資料の情報の少なさを指摘されたけど、自ら周囲に質問し解決できた」というように、ハプニングにも対応しようとする力があれば、逃げたい気持ちも減っていきます。

柔軟性を身に付けるには、マニュアル以外のことも想定したり、他人の意見を一旦は受け止める姿勢を持ったりと、1点に集中せず視野を広げようとするのが大切です。

早期退職を防ぐだけだなく、対応力がある人材として会社からも重宝される存在に成長できるでしょう。

有料キャリア相談を利用してみる

早期退職を逃れるには、有料のキャリア相談を利用してみるのも対策法の1つです。

有料キャリア相談とは、キャリアアップについてのアドバイスやカリキュラムを受講できるサービスです。転職エージェントと違って転職に焦点を当てておらず、キャリアアップするためには何が必要かを導き出すのが目的。

そのため、マルチタスク能力の強化のようにあなたに足りないものを指導してもらえたり、自分に向いている職業を再確認できたりと、働く姿勢を根本から見直せます。

必要なスキルを身に付け最適な仕事を知った上で再就職できるのが魅力なので、「お金を払ってでも今後転職を繰り返したくない」と願う人におすすめです。

転職を繰り返したくないなら活用したい有料キャリア相談サービス

「もう転職はしたくない」という人におすすめの有料キャリア相談サービスは以下の3つです。

それぞれのサービスで受けられるサービスの特徴が異なるので、自分の目的に合ったものを選びましょう。

ポジウィルキャリア

画像引用：ポジウィルキャリア

＜おすすめの人＞

• 20代の転職事情を相談したい人
• 相性の良いアドバイザーと出会いたい人

ポジウィルキャリアは、20〜30代における相談実績No.1と公式ページで公言。「どんな仕事が向いているのか分からない」といった、若者にありがちな悩みにアドバイスがもらえます。

無料カウンセリングの結果から最も相性のよいアドバイザーと結びつけてもらえるので、悩みを打ち明けやすい環境を期待できるでしょう。

worx

画像引用：worx

＜おすすめの人＞

• キャリア相談を利用したいけどお金がない人
• IT業界への転職に興味がある人

worxは、業界初の後払い制を導入。他サービスは高額で手が出ないという場合も、worxなら転職先が決まってから支払うためお金の問題で諦める必要はありません。

また、未経験からのIT営業関連への転職サポートに特化しており、パソコンや営業スキルを身に付けてから企業に応募できるので、自信を持って転職活動に挑めます。

Coachee

画像引用：Coachee

＜おすすめの人＞

• 悩みに対してピンポイントでアドバイスが欲しい人
• 料金を抑えたい人

Coacheeは転職以外にも、仕事が遅い、人間関係が上手く行かないといったピンポイントの悩みに対し、50あるカテゴリーから好きなメニューを選べます。

料金は、1回の受講で1,000円〜10,000円と他社と比べてもリーズナブル。将来どうしたいかといった漠然とした悩みではなく、「コミュニケーション能力を上げたい」というように欲しいアドバイスを絞った使い方がおすすめです。

正社員ですぐ辞めるに関するQ&A

ここからは、正社員ですぐ仕事を辞める場合に関するよくある質問にお答えします。

• 正社員を3日で辞めることはできますか？
• 退職を拒否されたらどうすれば良いですか？

正社員を3日で辞めることはできますか？

正社員を3日で辞めることは、原則不可能です。

退職を認められるのは、辞めることを伝えてから2週間後と民法でも定められています。

しかし、会社が合意した場合は退職が認められます。

辞めたいと伝えると引き止められるイメージですが、勤務が数日レベルの早期退職は、退職阻止する労力を使うより他者の採用に力を入れたいと考える会社も多いです。

3日程度の超短期間での退職でも、合意する企業も存在し退職が認められるケースもあります。

退職を拒否されたらどうすれば良いですか？

退職を拒否された場合は、労働基準監督署に相談をしましょう。

正社員は、無期限雇用であるためいつでも退職の意思を示すことが可能。受理されなかった場合でも、退職意思を示してから2週間が経過すると雇用契約は終了されると民法でも定められています。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。

引用元：民法第627条

労働基準監督署に相談する際に退職の理由や伝えた日を証明できるように、退職届のコピーを取っておくことをおすすめします。

まとめ 正社員ですぐ辞めることは可能！大切なのは次に繋がる判断ができるか

正社員を入社後1ヶ月で退職することは可能です。

極力スムーズに退職するためにも、会社に伝える際には敬意を払った言い回しに工夫し、その後の業務も手を抜かずに行うと、退職に関するトラブルを回避しやすいです。

また、正社員をすぐに辞めてしまうと心配なのが、次の転職先や転職活動への影響。

しかし、現代では入社後数ヶ月で退職するケースは珍しくはなく、退職理由や志望動機の工夫次第で巻き返すことは十分できます。

入社後すぐの退職で自信をなくし転職が不安な場合は、転職エージェントの活用がおすすめ。

早期退職のフォローもしてもらえるので内定獲得に繋がりやすく、自分に合った職場と出会う可能性が広がるでしょう。