「マスコミ業界の仕事はきつそう…」
「大学学部がメディアと関係ないから、私は無理かも…」
マスコミ業界の仕事に対して、取材や編集などがきつそうというイメージを持つ学生は非常に多いです。
また、大学や学部がメディアと関係ないため、マスコミ業界を諦めてしまう学生もいます。
しかし、実際はバライエティ番組の制作などマスコミ業界独自の面白い仕事に関われますし、文系理系問わず活躍できる業界です。
そこで、今回は以下の内容を解説します。
- マスコミ業界の仕事内容
- 文系or理系でも活躍できる？
- 近年の動向と将来性
10分ほどで一読できますので、マスコミ業界に興味がある方はぜひご一読を！
マスコミ業界とは？仕組みを解説
マスコミ業界とは、テレビや雑誌、新聞などのメディアを通じて、多くの人にさまざまな情報を届ける企業を指します。
また、マスコミ業界は以下の4つに大別されます。
- テレビ・ラジオを運営する「テレビ局」
- 新聞を発行する「新聞社」
- 雑誌・書籍を発行する「出版社」
- インターネット放送・動画配信サービス
どのマスコミ業界も、新聞・雑誌の広告スペースや、テレビ・ラジオの時間枠などの販売による広告費が主な収益源です。
しかし、近年は若者のテレビ・新聞離れが進んでいるため、テレビ局や新聞社は苦しい状況が続いています。
一方で、スマートフォンが普及したことで、インターネット放送・動画配信サービスは順調に成長を続けています。
このように、マスコミ業界は近年の変化が非常に激しいため、興味がある方は常に最新の情報をチェックするようにしましょう。
マスコミ業界の仕事内容
マスコミ業界の仕事内容は、以下の6つに大別されます。
- 記者
- 編集者
- ディレクター
- プロデューサー
- アナウンサー
- 営業
それぞれ解説します。
記者
マスコミ業界の記者は、様々な分野のニュースを取材し、記事を執筆する仕事です。
基本的には、政治や経済、スポーツなどの中から、配属された分野の取材を行います。
例えば、新型コロナウイルスが担当分野になった場合は、ワクチン接種やイベントの制限、病院の状況などについて、政府や専門家に取材をして記事にまとめます。
しかし、実は記事になるのは取材のわずか一部のため、実際はその何倍も取材・勉強をする必要があるでしょう。そのため、勉強熱心な人が記者には向いています。
このように、世界中のたくさんのニュースを間近で見て記事にしたい、という人は非常にやりがいを持って働けるでしょう。
編集者
マスコミ業界の編集者は、書籍や雑誌の企画を立案し、記者やカメラマンなどを指揮して記事を作り上げる仕事で、新聞社や出版社の職種です。
記事を書いたり写真を撮ったりする実務は、記者やカメラマンに任せるため、制作が予定通りに進んでいるかを管理するのが編集者のメインの仕事になります。
つまり、編集者は締め切りを守ることが最優先事項のため、労働時間は不規則になる場合が多いです。一方で、得られる経験や人脈は多いため、独立して編集プロダクションを設立する人もいます。
自分の考えた企画を書籍や雑誌に載せてみたい方は、ぜひ挑戦してみましょう。
ディレクター
マスコミ業界のディレクターは、ドラマやバラエティ番組などの演出・編集をする仕事で、主にテレビ局の職種です。
具体的には、撮影時にスタジオでカメラマンや照明スタッフに指示を出したり、ロケ地で撮影したVTRの編集をしたりします。
また、ディレクターは仕事量が多く、朝まで編集をすることも少なくないです。しかし、番組制作に関われる数少ない仕事のため、番組制作に興味がある方は非常にやりがいを持って働くことができるでしょう。
プロデューサー
マスコミ業界のプロデューサーは、ドラマやバラエティ番組などの企画をする仕事で、主にテレビ局の職種です。
具体的には、番組の予算を管理したり出演者と交渉したりすることで、番組の方針決めを担当します。ディレクターを監督する立場のため、収録に必要な手配は全て自分で行えます。
このように、プロデューサーは細かい提案をして、番組作りに1から携われるため、「この番組は自分が作っているんだ」という自覚ができるでしょう。こだわりの番組を作り上げたいという人は、ぜひ挑戦してみましょう。
アナウンサー
マスコミ業界のアナウンサーは、スポーツ番組や報道番組などで、言葉を使って視聴者に情報を伝える仕事で、主にテレビ局の職種です。
最近では、テレビ局の顔として人気なアナウンサーも増えており、バラエティー番組での活躍も目立っています。
また、様々な企画でロケにも出たり、番組の企画に関われたりと、幅広い仕事を経験することもできます。
そのため、就活生から非常に人気が高い職業で、キー局では約3,000人が選考を受け、合格するのは数人という、非常に狭き門です。倍率は約1000倍と言われています。
アナウンサーに「どうしてもなりたい！」という強い気持ちがある人は、ぜひ挑戦してみましょう。
営業
マスコミ業界の営業職は、新聞や雑誌の広告スペースや、テレビやラジオの時間枠などを販売する仕事で、どのマスコミ業界にも存在します。
実は、マスコミ業界に就職した人の大半は営業職に配属されます。例えば、テレビ局に就職しても、番組作りに直接関われるのは半数以下です。
また、営業職は基本的に会社にいることは少なく、外回りをずっとしています。そのため、接待をする機会も多く、ランチや会食は広告代理店の人などとすることが多いです。
このように、華やかでクリエイティブな仕事をするイメージのあるマスコミ業界ですが、実際は非常に泥臭い仕事もするため、マスコミ業界に興味がある方は注意しましょう。
マスコミ業界に必要な資格
マスコミ業界で働く上で、必須の資格はありません。しかし、保有していると業務上便利な資格はいくつかあるため、まとめて紹介します。
| 資格名 | 資格内容 |
| DTPエキスパート認証試験 | 印刷物制作および印刷ビジネスに必要な知識を証明する資格 |
| 校正技能検定 | 書籍や雑誌を正しい内容に仕上げる校正の技能を証明する資格 |
| ニュース時事能力検定 | 新聞やテレビのニュース報道を読み解き、活用する力を証明する資格 |
| TOEIC（800点以上） | ビジネスレベルの英語力を証明する資格 |
上記の資格を学生のうちに保有していると、マスコミ業界に熱意があることを面接官に伝えられるでしょう。興味がある方は、ぜひ資格取得に挑戦してみましょう。
マスコミ業界が向いている人の特徴
マスコミ業界が向いている人の特徴は、以下の3つです。
- 体力がある
- 好奇心旺盛
- マルチタスクができる
まず、マスコミ業界で働く上で、体力は重要です。なぜなら、報道の現場で働く際などは日本全国を飛び回ることになり、なかなか自宅に帰れません。編集が朝まで続くことも少なくないため、体力がある人は向いています。
次に、好奇心旺盛な人にもマスコミ業界は向いているでしょう。なぜなら、自分が興味のない分野を扱うことがあるからです。好奇心旺盛な人であれば、無理なく働けるでしょう。
最後に、マスコミ業界では同時に複数の書籍や番組を担当するため、マルチタスクができる人が向いています。それぞれの締め切りを意識しながら、仕事ができるでしょう。
マスコミ業界の魅力や就職するメリット
マスコミ業界の魅力や就職するメリットは以下の3つです。
- ニュースに詳しくなる
- 年収が高い
- 部署が多く様々な経験ができる
マスコミ業界では、毎日のように専門家と話したり、現地取材をしたりするため、最新のニュースに非常に詳しくなれます。
また、マスコミ業界は比較的高年収です。業務量が多かったり、就業時間が不規則な分、20代で1000万円近くの年収がもらえることも珍しくありません。
さらに、マスコミ業界には情報部や政治部、スポーツ部など様々な部署が存在するため、幅広い仕事を経験できます。特にバラエティ番組の制作は、マスコミ業界ならではの仕事のため、非常に楽しく働けるでしょう。
マスコミ業界の大変さや就職するデメリット
マスコミ業界の大変さや就職するデメリットは以下の3つです。
- コンテンツ制作に関われるとは限らない
- 就業時間が不規則
- モラルに反する報道をすることがある
実は、マスコミ業界に就職すると、大半の人は営業職に配属されます。例えば、テレビ局に就職しても、番組作りに直接関われるのは半数以下のため、コンテンツ制作が必ずできるわけではありません。
また、マスコミ業界は就業時間が不規則になりがちです。例えば、テレビ局で朝番組の担当者は、夜中に出社して昼過ぎまで仕事をする人も多いです。ワークライフバランスを重視したい人にとってはデメリットでしょう。
さらに、マスコミ業界ではモラルに反する報道をすることがあります。例えば、交通事故で亡くなった子供の親御さんに、平気で「今の心境」を聞きに行くこともあります。他社よりも早く情報を入手するためとはいえ、心苦しくなる人もいるでしょう。
もちろん、デメリットはどの業界にも必ず存在します。他の業界と比較した上で、許容できる内容だった場合は、ぜひマスコミ業界に挑戦してみましょう。
マスコミ業界の大手企業を3社紹介
マスコミ業界の有名企業は、以下の3社です。
- 講談社
- テレビ朝日
- 読売新聞社
それぞれ解説します。
講談社
講談社は、2019年に創業110周年を迎えた総合出版社で、女性誌「ViVi」や総合誌「FRIDAY」、コミック誌「週刊少年マガジン」などを出版しています。
現在は50を超える雑誌を発行しているだけでなく、野間賞・江戸川乱歩賞・講談社漫画賞などの各賞・顕彰事業も進めています。
また、特に講談社が注力しているのが、出版物ベースのビジネスモデルからの脱却です。
約10年前に出版社の中で先陣を切って電子書籍市場に飛び込み、今や数多くのWebメディアやアプリがあります。そのため、エンタメに関わりながら、Webディレクションやデザイン、Webマーケティングなどの仕事に携われるでしょう。
このように、講談社は安定重視のイメージが強い出版社の中でも、挑戦を重んじる社風・組織風土があります。興味がある人は、ぜひ挑戦してみましょう。
参考：KODANSHA｜社長メッセージ
参考：KODANSHA｜雑誌紹介
テレビ朝日
テレビ朝日は、1959年に本放送開始したテレビ局で、「徹子の部屋」や「ミュージックステーション」、「アメトーーク！」などさまざまな番組を作成しています。
その中でも、テレビ朝日が注力しているのが、ネット放送です。
2016年4月に「AbemaTV」をサイバーエージェントと共同開局し、24時間・20以上のチャンネルを無料で視聴できる世界でも類を見ない動画配信サービスに成長しました。
このように、テレビ朝日はキー局の中でも、若者のテレビ離れなどのテレビ事業への危機感が強く、革新的な事業を続けています。
それだけでなく、「テレビ局は休めない…」「どうせ有給休暇は使えなさそう…」というイメージを払拭するために、「ラッキー！フライデー」という有給取得の奨励制度を整えています。
そのため、挑戦を重んじているだけでなく、働きやすい環境が整っているテレビ局に興味がある方は、ぜひテレビ朝日に挑戦してみましょう。
参考：テレビ朝日｜会社概要
参考：テレビ朝日｜テレ朝チャレンジ年表
読売新聞社
読売新聞社は、1874年（明治7年）に女性や若年層の啓蒙を目的に設立された新聞社です。
読売新聞が創業以来大事にしているのが、徹底した「読者目線」と「現場主義」です。
例えば、2011年に東日本大震災が発生した際には、放射線への恐怖心をあおる情報が飛び交う中で、専門家を交えた勉強会を頻繁に開くなど、正確な情報を提供し続けました。
そのためにも、読売新聞社が注力しているのが「記者力の強化」です。記者教育実行委員会（記者塾）で細かい記者教育を行い、取材や原稿作成のノウハウを教育しています。
このように読売新聞社では、各記者が事件やスポーツ、行政など専門分野・得意分野を見極めながらキャリアを積んでいくことができます。興味がある方は、ぜひ挑戦してみましょう。
マスコミ業界の志望動機の書き方
マスコミ業界の志望動機を書く際には、以下の2点を明確にしましょう。
- なぜマスコミ業界なのか？
- なぜその企業なのか？
まず初めにマスコミ業界を志望する理由を伝えましょう。その際に、コンテンツ作成に関われるという特徴や、デジタル化の進行などのトレンドを押さえておけば、企業側はプラスに見てくれます。
次に、マスコミ関連の会社が数多くある中で、その企業を志望する理由を伝えましょう。マスコミ業界はテレビ局や新聞社、出版社などがあり、非常に幅広いです。
その中でも、各企業が強みとする事業は明確に異なります。競合他社との違いを明確にしながら、志望動機を作成しましょう。
マスコミ業界の自己PRの書き方
マスコミ業界の自己PRを書く際には、以下の2点を抑えることが重要です。
- どのように企業に貢献できるか？
- 求められる能力を発揮した経験
自分がどのように企業に貢献できるかを書く際には、企業の求める人物像と自分が近いことをアピールしましょう。企業理念を確認し、どのような人材を求めているか必ず確認する必要があります。
また、マスコミ業界から求められる能力を発揮したエピソードを伝えましょう。職種ごとに求められる能力は以下の通りです。
| 職種 | 求められる能力 |
| 記者 |
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| 編集者 |
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| ディレクター |
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| プロデューサー |
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| アナウンサー |
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| 営業 |
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マスコミ業界では、特に好奇心や学習意欲が求められることが多いため、意識して魅力的な自己PRを作成しましょう。
マスコミ業界の年収や給料！ボーナスはいくら？
マスコミ業界の年収と給料を職種別に表にまとめましたので、参考にしてください。
| 職種名 | 年収 | 月収（ボーナス含む） |
| 記者 | 300万円～600万円 | 25万円～50万円 |
| 編集者 | 500万円～900万円 | 42万円～75万円 |
| ディレクター | 300万円～600万円 | 25万円～50万円 |
| プロデューサー | 600万円～1000万円 | 50万円～83万円 |
| アナウンサー | 500万円～1200万円 | 42万円～100万円 |
| 営業 | 500万円～900万円 | 42万円～75万円 |
マスコミ業界の平均年収は、他業界に比べて比較的高いといえます。20代で1000万円を稼ぐ人もいるため、若いうちから稼ぎたい人もマスコミ業界は向いているでしょう。
マスコミ業界の動向や今後の将来性は？
マスコミ業界の近年の動向は、以下の3つです。
- 動画配信サービスの拡大
- デジタル化の進行
- 海賊版サイトの横行
それぞれ解説します。
動画配信サービスの拡大
近年のマスコミ業界で進行しているのが、動画配信サービスの拡大です。
例えば、2016年にテレビ朝日とサイバーエージェントが合弁して、「AbemaTV」を始めました。
AbemaTVは5000以上に及ぶオリジナルコンテンツを制作していたり、20代の若年ユーザーへのリーチに強かったりと、他のメディアにはない強みを持っています。
さらに、2022年にはサッカーW杯を配信して、若年層以外にもリーチを広げる試みを続けています。
このように、若者のテレビ離れが進む中で、動画配信サービスの拡大は続くと考えられるため、マスコミ業界に興味がある方は動向に注目しましょう
デジタル化の進行
マスコミ業界の中でも、特に新聞社・出版社でデジタル化が進行しています。
まず新聞業界では、若者の新聞離れが課題となっています。令和2年の段階で、平日に新聞を読む平均時間は10代が0.3分、20代は1.8分であり、ほとんど読まれていません。
そのため、新聞社はこれまで培ってきた取材力やコンテンツ力を活かし、新聞紙面で好評を得ていた医療記事や調査データをウェブ用に整理したり、家庭の防災情報に特化したサイトを運営したりしています。
また、出版社では電子書籍に注力している会社が多いです。
2021 年の出版市場規模は、前年比 3.6％増の1兆 6,742億円と3年連続でプラス成長でしたが、その中でも電子出版は前年比18.6％増と大きく成長しています。
これにより、出版市場全体における電子出版の占有率は27.8％となり、今後も電子化が進んでいくことが予想されます。
参考：総務省｜主なメディアの利用時間と行為者率
参考：全国出版協会｜2021年度事業報告
海賊版サイトの横行
近年の出版社は、作家や出版社の許可なく複製された漫画が無料で読める、「海賊版サイト」と呼ばれる違法サイトの被害に苦しんでいます。
特に、2021年10月にはアクセス数上位10サイトの月間合計アクセス数が、4億アクセスを超えるなど甚大な被害を記録しました。
2021年の電子コミックの市場規模は、前年比20.3％増の4,114億円と成長を続けている期待感の大きい市場のため、出版社は運営者の特定や警告など、地道な対策を継続しています。
ちなみに、アクセス数上位3サイトについては、すべて閉鎖されており、月間合計アクセスは下降傾向です。しかし、後継サイトが多数立ち上げられているため、予断を許さない状況は続いています。
マスコミ業界の中でも、特に出版社に興味がある方は、動向をチェックするようにしましょう。
参考：総務省｜インターネット上の海賊版サイト対策に関する現状とりまとめ骨子
参考：全国出版協会｜2021年度事業報告
マスコミ業界のよくある質問
マスコミ業界に関して就活生からよくある質問は、以下の2つです。
- 仕事がきついって本当？
- 文系or理系でも活躍できる？
それぞれ解説します。
仕事がきついって本当？
マスコミ業界の仕事はハードであることが多いです。
例えばテレビ業界では、ディレクターは朝まで編集したり、朝番組の担当は夜中に出社して昼過ぎまで仕事をしたりすることもあります。
しかし、近年は「働き方改革」がマスコミ業界で進んでいることも事実です。
テレビ朝日では、「テレビ局は休めない…」「どうせ有給休暇は使えなさそう…」というイメージを払拭するために、ラッキー！フライデーという有給取得の奨励制度を整えたりしています。
そのため、マスコミ業界を志望している方は、興味のある企業の働き方や制度を確認してみると良いでしょう。
参考：テレビ朝日｜会社概要
文系or理系でも活躍できる？
マスコミ業界は、文系理系問わず活躍できます。
就活生の中には、メディアとは関係のない学部だと就職が厳しい、と考えている方が多いですが、実際は関係ありません。
例えば、文系出身の人が多いアナウンサーでも、理系出身の方は一定数います。元日本テレビアナウンサーの桝太一さんが、大学院でアサリを研究テーマにしていた話は有名です。
そのため、大学・学部問わず、「どうしてもマスコミ業界で働きたい！」という強い気持ちがある人は、ぜひ挑戦してみましょう。
まとめ：マスコミ業界ならではの経験をしよう！
マスコミ業界は、仕事がきつそうというイメージを持つ人は多いでしょう。
たしかに、仕事時間が不規則だったり、モラルに反する報道をする必要があったりと、精神的なストレスが溜まりやすい業界です。
しかし、毎日のように最新の情報に触れてニュースに詳しくなれたり、バラエティ番組の制作など業界独自の仕事に関われたりと、魅力が多い業界でもあります。
中には「大学や学部がメディアに関係ないといけない」と考えている学生もいますが、決してそんなことはありません。
誰でも挑戦できる業界のため、興味がある人はぜひ挑戦してみましょう！